スピーカー 買取のこんな変化
低コスト化への取り組みについて調査した五項の中で最も前向きな答えが多かったのが「配送の合理化」。
「すでに実施している」と「計画中」を合わせて八二・三%に達した。
具体的には他社との共同配送や一回の配送での取扱量を増やすことなどを挙げている。
だが、計画中と答えた企業の比率は三六・二%に達し、配送の合理化の実現は意外に困難な面もあるようだ。
特に共同配送の場合は他社との連携が必要なだけに、自社の都合を優先させるわけにはいかないからだ。
サービス、利益にらみ見直し進むカタログでしか消費者と接することができない通販各社にとって、サービスの充実は他社との違いをアピールする大きな手段だ。
ただ、サービス強化はコストがかかるうえ、利益に直接結びつかない面は否定できない。
今回の調査では、マイナス成長の影響がサービス水準の低下につながっていることが明らかになった。
前年度に比べ実施している企業の比率が下がったのは、「無料配送」(五九・四%↓五五・八%)「曜日指定配送」(七二・六%↓七0・二%)「配送遅延時の連絡」(九三・三%↓八九・四%)「自動応答システムによる二十四時間受付対応」(一二・七%↓一二・一％だった）。
通販、Ｓ・Ｎ不振通販専業(訪販を一部手掛ける企業を含む)の九七年度の売上高(比較可能企業五十八社)は前年度を四・二%下回った。
本業のもうけを示す営業利益(同二十五社)は前年度より八・九%増えたが、利益が急回復したムトウなど訪販も手掛ける通販企業を除くと、三二・O%落ち込んだ。
なかでもＳとＮの大手二社の不振が目立つ。
Ｓの売上高は前年度比一四・O%減の千七百九十三億円となり、通販専業トップの座を千趣会に明け渡した。
Ｎも千三百六十九億円と前年度を一五・七%下回った。
両社とも三十歳代後半から四十歳代の主婦を主要顧客としている。
夫がリストラの対象になりやすい年齢層にあるうえ、子供の教育費や住宅ローンなどの固定的な出費も多い。
将来への不安感が広がると真っ先に買い控えをする傾向が強い年齢層を主要顧客としていたことが災いした。
訪販、大手化粧品が低迷好調を持続してきた訪問販売もネ況の影響を受けつつある。
訪問販売専業の九七年度の合計売上高は0・一%増(比較可能企業三十入社)と、前回調査の七・一%増から大きく伸び率が低下した。
特に大手化粧品販売の苦戦が目立つ。
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